健康経営・SDGs活動への取り組み
健康経営について
医療法人明倫会は、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、経済産業省より「健康経営優良法人2025」に認定されました。2022年から4年連続の認定となります。
これからも職員を含め関係するすべての人のために、健康経営への取り組みを継続・強化してまいります。

医療法人明倫会の健康経営
健康経営推進方針
《健康宣言》
明倫ヘルスケアグループは、WE ARE ONE の理念のもと、信頼される医療・福祉サービスを提供し、地域と共に成長し続けるために、職員一人一人が心身ともに健康で自分らしく働くことができる環境づくりを目指します。
◎医療法人明倫会は、協会けんぽが実施する「わが社の健康宣言」事業に参加しています。
健康経営目標
- 適正な労働時間の管理や労働災害防止の対策強化により、心身の健康を害する要素をできる限り取り除き、安心して働ける環境をつくる。
- ワークライフバランスの実現、女性活躍、子育て支援における各種取り組みを推進し、年齢性別を問わず仕事と家庭を両立できる環境をつくる。
- 医療費補助や運動環境の提供などの福利厚生のさらなる充実をはかり、職員の健康を維持する。
推進体制
理事長をトップとして、「明倫会職員健康増進会議(KENZO)」にて健康経営諸施策の推進に取り組んでいます。また各部署の管理者が出席する代表者会議・幹部会議と連携し、職員の健康増進に関する課題・施策について協議しています。

推進目的と健康課題に関する取り組み

推進目的
医療・福祉業界での慢性的な人出不足は今後もより一層深刻化する課題であり、職員の長期就業継続が可能な職場環境であることはとても重要です。そのような職場環境づくりには、健康増進のための組織的な取り組みにより健康文化を形成し職員一人一人の生活の充実を図るとともに、職員の活力や生産性を向上させることが必要であると考えています。
わたしたちは様々な取り組みや支援を通じて、職員が心身共にいきいきと長く働き続けられることを期待し、理念の共有や技術・ノウハウの蓄積を通じたサービス品質の向上を目指します。
【数値目標】
・入職3年後の就業継続率75%以上
・育休復帰後の3年就業継続率80%以上
・健康診断における有所見者率%以下
健康課題
健診後精密検査受診率の向上
目標値:100% (2020年度:24.4%→2024年度:61.6%)
具体的な取り組み:
・健診後有所見者全員への精密検査受診呼びかけと受診確認
・自院での治療者に対しては医療費補助
・健診結果に係る研修の実施
その他取り組み
●健康増進アプリの導入(2024年度:アプリダウンロード率:75.6%)
●研修の実施
(メンタルヘルス/体重管理・コレステロール/女性特有健康課題/肩こり・腰痛など)
法人内の専門職(医師・看護師・管理栄養士)によるオリジナル研修を一部導入。
健診結果から職員の全体的な健康課題を抽出し、年度はじめに内容を決定しています。
●「健康寿命をのばそうプロジェクト」
自身の健康に課題を感じた職員を対象に、ダイエット、筋力アップなどを目的としたコースの参加を募り、自身の目標達成に向けてチャレンジする企画です。健康運動指導士、管理栄養士、健康診断担当看護師などの担当スタッフ指導のもと、3ヵ月の活動期間内で2人3脚で達成に向けて取り組んでもらいます。フィットネスなど一部施設の利用を可能としており、2024年度は9名の職員が参加し4名の職員が目標達成しました。
指標
医療法人明倫会では、下記の指標を定量的に分析することで職員の健康課題を把握し、今後の数値目標の設定や施策・計画の定期的な見直しに役立てています。
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有所見者率 |
2022年度入職者 |
16.3% |
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2023年度入職者 |
32.8% |
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2024年度入職者 |
19.3% |
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入職3年後就業継続率 |
2020年度入職者 |
56.8% |
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2021年度入職者 |
74.2% |
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2022年度入職者 |
63.0% |
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育休復帰者3年後就業継続率 |
2020年度復職者 |
73.3% |
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2021年度復職者 |
36.8% |
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2022年度復職者 |
55.0% |
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パフォーマンス指標 2023年度 |
アブセンティーズム |
5.0% |
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プレゼンティーズム |
46.0% |
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ワークエンゲージメント |
3.1点 |
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パフォーマンス指標 2024年度 |
アブセンティーズム |
6.2%(測定人数565名) |
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プレゼンティーズム |
47.0%(測定人数234名/回答率52.9%) |
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ワークエンゲージメント |
3.1点(測定人数234名/回答率52.9%) |
パートナーシップ構築宣言
医療法人明倫会はサプライチェーンの取引先の皆様や価値創造を図る事業者の皆様との連携・共存共栄を進めることで、新たなパートナーシップを構築するために「パートナーシップ構築宣言」を宣言しています。
宣言の内容はこちらから
SDGs活動について

DXの推進により、従来の概念にとらわれない新たなアイデアを積極的に取り入れ、業務の効率化、質の向上を図ります。
オンライン診療やその他ICTツールの活用により、通院できない患者様にも適切な医療を提供します。












